30歳で1000万円もらえる大企業トップ15社！M&Aと商社が2強

日本の大企業では、優秀な人材であれば30歳の若さでも「年収1000万円以上」もらえる魅力的な会社があります。

収入が全てというわけではありませんが、自らの能力を活かして高収入を得られるということは、若いビジネスマンにとっては胸を張れるすばらしいことでしょう。

今回は、30歳の推計年収が1000万円以上の企業について、詳しく解説をしていきます。

これから就職活動をする方は、ぜひ、参考にしてください。

１．30歳の推計年収ランキング トップ15社

30歳の推計年収でトップ15にランクインした企業は、下図の通りです。

①　30歳トップはM&Aキャピタルパートナーズの2392万円

30歳で推計年収がトップになったのは、M&Aキャピタルパートナーズです。

2392万円という破格の年収となっています。

M&Aキャピタルパートナーズは、東京一部上場企業のM&A仲介会社で唯一、着手金や月額報酬なしで、相手企業と基本合意にいたるまで無料で支援するという特色がある企業です。

2019年の売上高は125億円です。*1

続いて、2位は平均年収ランキング上位の常連であるキーエンスで、1840万円となっています。

キーエンスはFAセンサーや計測機器などの製造販売を行っている企業で、2020年3月期の決算では売上高が5518億円の大企業です。

収益率の高い会社としても知られ、2020年3月期の純利益は1981億円であり、他の電気機器メーカーと比較すると圧倒的な純利益となっています。*2

　②　商社は平均360万円アップ

商社のランクインも目立っています。

7位に三菱商事、9位に伊藤忠商事、11位は三井物産、13位は丸紅、14位に住友物産と、日本を代表する5大商社が並びます。

商社マンの年収は平均年齢になると、30歳の時より平均360万円ほど上がるのが特徴です。

具体的には、三菱商事は390万円、伊藤忠商事は352万円、三井物産は412万円、丸紅は325万円、住友商事は339万円ほど年収がアップします。*3

　2.　30歳で1000万円もらえる業種はM&Aと商社が多い

図1のデータによると、30歳で1000万円をもらえる業種は「M&Aと商社」が多いことが分かります。

　①　ランキング上位はM&A関連会社

M&A関連会社は15社中5社がランクインしています。

ランクインした会社は以下の通りです。

1. M&Aキャピタルパートナーズ（1位）
2. GCA（3位）
3. ストライク（4位）
4. 日本M&Aセンター（6位）
5. フロンティア・マネジメント（8位）*4

M&Aは1つの案件が数千万円から数十億円規模になり、仲介会社はそこから3～5％の手数料を取るため利益率が高くなっています。

２．経費としては人件費が大半を占めることが多いでしょう。

日本の中小企業経営者の平均年齢は66歳（中小企業庁：深刻化する人手不足と中小　　　企業の生産性革命）で後継者不足のため、現状では案件に事欠くことはありません。*5

　②　日本を代表する5大商社もランクインの常連

　就活生に大人気の5大商社もランクイン上位に入っています。

　ランクインした会社は以下の通りです。

1. 三菱商事（7位）
2. 伊藤忠商事（9位）
3. 三井物産（11位）
4. 丸紅（13位）
5. 住友商事（15位）*6

5大商社は毎年、就職人気企業ランキングにも入っており、競争倍率の高いことで知られている企業ばかりです。　　

就職四季報 2021年総合版に掲載されている「就職人気企業ランキング」では、2位が伊藤忠商事、7位が丸紅、12位に三井物産、16位に三菱商事、23位に住友商事がランキングされています。*7

3. 日本のサラリーマンの平均年収は約440万円

国税庁が実施した「平成30年分 民間給与実態統計調査」（下図2）の結果によると、日本のサラリーマンの平均年収は約440万円となっています。

図2 引用）国税庁「平成30年分 民間給与実態統計調査」第8表「平均給与」P13（https://www.nta.go.jp/publication/statistics/kokuzeicho/minkan2018/pdf/000.pdf）

① 一般企業では平均年齢46.4歳で平均年収は440万円

図2のデータによると、平成30年における日本の一般的な企業に勤めるサラリーマンは、平均年齢が46.4歳で平均年収が約440万円という金額です。

この数値と比較すると、図1でランクインされた15社で働く30歳のサラリーマンの年収は、年齢差が約16歳下にも関わらず、約2.3倍以上も高いことがわかります。

②　一般的な平均年収は男性が約545万円、女性は約290万円

図2の表では、平成30年の平均年収は、男性が約545万円、女性が約290万円となっています。

男女間で約255万円ほどの違いがあり、男女間で給与の格差があることがわかります。

このように、一般的なサラリーマンと比較してみると、いかにランクインした15社の30歳社員が、給与面で恵まれているかがおわかりいただけるでしょう。

4.　30歳でも1000万円もらえる会社の特徴

30歳で1000万円がもらえる会社の特徴には、どのようなものがあるのでしょうか。

若くして高年収がもらえる仕事には、いくつかの理由があります。

　①仕事の内容が専門的

まず、1番目の特徴は、仕事の内容が非常に専門的なことです。

例えば、M&Aは株式譲渡など専門的な知識が必要ですし、一流商社は石油・ガスなどのエネルギー事業から食品事業など、幅広い分野にわたって世界中で営業活動を行っています。

商社の場合、英語を始めとする様々な国の語学にも堪能でなければなりません。

また、キーエンスやファナックなども、最先端の技術を開発する専門的な分野の仕事となっています。

このように、非常に高い知的レベルを持つ人材が業務を行っているのが特徴です。

　②勤務形態が不規則で激務になりがち

総じて大企業の社員は、日頃から業務に忙しいものです。

そのため、勤務形態が不規則で激務になりがちなケースが多いでしょう。

M&Aの場合、1社だけでなく複数の案件をかけもちするのが通常で、したがって業務量が多くなり、どうしても激務になりがちです。

M&Aキャピタルパートナーズでは、年収が非常に高額なのにもかかわらず、平均勤続年数が約3年と短い期間で離職しています。*8

　③海外赴任や転勤が多い

海外赴任や転勤が多いのも特徴です。

東洋経済オンラインの「｢海外勤務者が多い｣トップ200社ランキング」の表がこちらになります。

図3 引用）東洋経済オンライン｢海外勤務者が多い｣トップ200社ランキング（https://toyokeizai.net/articles/-/158196?page=3）

1位はトヨタ自動車、2位はデンソーと自動車関連会社が続きますが、3位に三菱商事、5位に三井物産、6位は住友商事、10位に丸紅、11位に豊田通商、12位に伊藤忠商事と商社が軒並みになっています。

このように業種では商社が一番多いのですが、理由としては、一流商社は海外に支店をたくさん出しており、海外赴任の可能性が極めて多いからと言えるでしょう。

また、日本国内の転勤も多く、一つの地域に定住するのはなかなか難しいものがあります。

5.　まとめ

今回は、30歳で1000万円もらえる大企業について、企業名や年収金額、企業の特徴などについて詳しく解説をしていきました。

これらの大企業の仕事内容は、難易度が高いうえに多忙であるなど、ハードな面も多いですが、仕事のレベルに見合った高い報酬をもらえるため、非常にやりがいもあります。

新型コロナの感染により、経済界も先行きの見通しが見えない時代になりました。

そんな時代だからこそ、30歳でも1000万円以上の年収をもらえる大企業で、希望を膨らませながら、自らの能力を最大限に活かし、働いていくことをおすすめします。

執筆者

名前：矢口ミカ
プロフィール：ライター。もう一つの本業は家族が経営する不動産会社の管理事務もしています。得意ジャンルは転職・不動産・整理収納・福祉住環境関連。保持資格は宅建、整理収納アドバイザー1級、福祉住環境コーディネーター2級など住まいに関するものです。