ダイビルの年収は？新卒/転職に役立つ企業研究、平均年収・給与制度、生涯賃金を徹底分析編

大阪と東京でオフィスビルを擁するビル賃貸会社の老舗です。

1923年設立、2004年商船三井の子会社になりました。大阪発祥ですが、東京進出を拡大しています。現在東京・大阪・ベトナム等の都心部に計33棟のオフィスビル・商業ビル、計15棟の賃貸マンション・介護住宅を所有・運営しています。東京では日比谷や秋葉原に大型ビルを所有し、新宿アルタも保有しています。大阪では本社ビル一帯の再開発となる大阪・中之島ツインビルプロジェクトを関西電力と実施しています。中之島ダイビル、土佐堀ダイビルが2009年、ダイビル本館が2013年に竣工。2015年3月には『新ダイビル』が竣工しました。海外ではベトナムやオーストラリアでオフィスビル事業を展開しています。（2022年4月に東京証券取引所上場廃止しました。）

今回は不動産業界の中でもオフィスビルの賃貸として有名な「ダイビル」の収入という観点に迫ります。

有価証券報告書に記載されている平均年収・平均年齢から、当メディア独自の算出により生涯賃金も割り出しています。
新卒採用の難易度、転職採用の難易度、そして学歴フィルター情報も参考にしてください。

１．ダイビルの平均年収は984万円

ダイビルの平均年収は955万円

ダイビルの年収は、東証一部上企業の中でも年収は上位クラス。

2022年のダイビルの年収の平均は、955万円（有価証券報告書調べ）、従業員数は連結：2,163名／単体：107名、平均年齢39.0歳です。ただしこれは一般職を含めた平均年収。当メディアの独自調査結果によりますと、総合職のみの平均年収は推定1,050～1,250万円程度と予測されます。

　(1) ダイビルの平均年収 推移（2010年から）

ダイビルの平均年収 推移（2010年から）

今回は、オフィスビルの賃貸として有名なダイビルの年収推移をグラフ化しました。
計測は2010年から2022年まで。
ダイビルでは2010年から2022年の13年間で平均年収が52万円（106％）上昇しています。
不動産業界の13年間の上昇平均は205万円（122％）です。また上場企業の平均では12年間で57万円（110％）です。

新型コロナウイルスが日本国内に上陸してから、新築マンションの内見率は8割以上も減少しています。内見率の減少に比例して、物件の成約数も大幅に減少する可能性があります。しかし賃貸物件においてはレジデンス（住居系）には影響は出ていないようです。
賃貸物件の中ではオフィスや店舗などテナントには影響が出ています。商業施設やホテル、不動産仲介店舗の休業のほか、外出自粛によって貸駐車場や貸会議室の利用も減少しました。しかしその売り上げも改善傾向にあり、不動産取引そのものは大きな痛手は負ってないようです。

　(2) ダイビルの生涯賃金 推移（2010年から）

ダイビルの生涯賃金 推移（2010年から）

ダイビルに新卒入社をしてから60歳まで勤務をした場合
3億7,065万円の収入を得る事ができます。

日本の上場企業の生涯賃金との差額は、2022年度時点で1億2,976万円。
おおよそ日本の平均の1.54倍のゆとりある生活が送れることを意味します。不動産業界の平均値よりは0.84倍と　平均を少し下回りますが、高所得な同業界の中でも平均的な待遇を約束される企業といえます。

日本では上場企業とひとくくりにされますが、このように入社する企業で人生において1億円以上もの収入差が出てしまうのです。

　(3) ダイビルの平均年収を業界と比較

ダイビルの平均年収を業界と比較

今回は、不動産業界9社（三井不動産、三菱地所、住友不動産、野村不動産、東急不動産、ヒューリック、東京建物、平和不動産、ダイビル）の平均とダイビルの年収推移を比較しました。

結論、ダイビルは業界平均と比べると0.84倍、上場企業の平均年収と比べると約1.54倍の収入を得る事ができています。またダイビル内でも2010年より平均年収が52万円以上あがっており、企業としての業績/収益が順調に伸びていることがわかります。

　(4) ダイビルの年収カースト

ダイビルの年収カースト

ダイビルの年収は955万円なので、カーストは“脱　中流層”です。

東京商工リサーチが日本の上場企業3235社を調査した所、平均年収900万円台の企業は67社しかありませんでした。

ダイビルもその一角。上場企業の中でも4.1％しかない上流階級のうちの2.1％に。
日本企業の中でもトップクラスであることがわかります。

ダイビルは、早ければ30代後半で年収1,000万円を超えますので、金銭的には豊かな暮らしができると断言できます。

２．ダイビルの給与制度/年収推移

ダイビルの給与制度・年収推移

ダイビルの年収は、東証一部上企業の中でも年収は上位クラス。

2022年のダイビルの年収の平均は、955万円（有価証券報告書調べ）、従業員数は連結：2,163名／単体：107名、平均年齢39.0歳です。ただしこれは一般職を含めた平均年収。当メディアの独自調査結果によりますと、総合職のみの平均年収は推定1,050～1,250万円程度と予測されます。

　(1) ダイビルの勤続状況の推移

ダイビルの勤続状況の推移

ダイビルの平均年齢、平均勤続年数はここ12年間で大きな増減をしていません。平均年齢は約38～約40歳、平均勤続年数は約10～約12年の間で推移しています。

これは定年退職以外の退職が少ない企業の特徴です。
これまでの終身雇用型企業の平均年齢が42歳前後　平均勤続年数は18-19年です。

ダイビルもそれにやや当てはまり、定着率は高いといえます。これも年収や社内環境を含め魅力的で働きやすい企業であることが想像できます。

　(2) ダイビルの年齢別の年収推移

平均年収から年齢別の推定年収を算出しました。

ダイビルの年齢別の年収推移

ダイビルの給与制度は、初任給が大卒で月給250,000円、大学院卒で262,000円ですので、初年度は300-370万円ですが
早ければ30代後半に年収1000万円を超え、最大年収を迎える50代の年収は1,220～1,350万円になります。

日本で管理職（課長職級）になるのは40歳で70％と言われています。
そのため産休や休職、一般職への転換などがない限りは、50代で1200万円に到達します。

日本の上場企業の平均年収との比較するとその差は歴然

25歳　　　＋176万円
30歳　　　＋239万円
35歳　　　＋302万円
40歳　　　＋365万円
45歳　　　＋397万円
50歳　　　＋427万円
55歳　　　＋459万円
60歳　　　＋415万円

となり、ダイビルは、日本の上場企業の中でも上位レベルの年収を得る事が可能です。

※一般的には役職定年が55-58歳になります。
55-58歳になると年収が25%ダウンする企業もありますが部長級以上だと、その限りではありません。
また親会社の場合、子会社への“転籍”を促されますが、転籍の場合は年収が30％ダウンします。

当メディアは順調に昇給・昇格した場合の推定値を算出しております。
次は役職ごとの年収をご覧ください。

　(3) ダイビルの役職別の年収推移

（編集部独自に取得しているデータとダイビルの平均年収を掛け合わせて算出）

役職に付けるかどうかで年収もかなり変わっていきます。ダイビルの昇給・昇進の基準についてのデータはありませんが、情報収集次第追加します。

　(4) ダイビルの平均年収の口コミ情報

情報収集次第追加します。

　(5) ダイビルの福利厚生/待遇

ダイビルの福利厚生・待遇

ダイビルの福利厚生についてご紹介します。

2023年　新卒採用の募集要項

制度も整っており、女性も働きやすく、ワークライフバランスの取りやすい職場のようです。

また、平均有給休暇取得日数は2021年度で9.9日となっています。