企業研究
丸紅の年収・給与制度_月給賞与、そして生涯賃金と入社難易度を調査してみた

 

プラント・発電事業や穀物取引に強みを持つ非財閥系の大手総合商社です。

三菱商事、伊藤忠商事、三井物産、住友商事と共に五大商社の一角、昨今では豊田通商、双日を含めた7大商社と呼ぶことも多くなりました。

五大商社、7大商社は、いずれも世界を相手に商売をしている有名な企業です。
今回は総合商社の中でも業界上位に君臨する「丸紅」の収入という観点に迫ります。

有価証券報告書に記載されている平均年収・平均年齢から、当メディア独自の算出により生涯賃金も割り出しています。
新卒採用の難易度、転職採用の難易度、そして学歴フィルター情報も参考にしてください。

 

 

1.丸紅の平均年収は1,453万円

 

丸紅の平均年収は1,453万円

 

丸紅の年収は、日本でも代表する商社のため、東証一部上企業の中でも年収はトップクラス。

2020年度の丸紅の年収の平均は、1,453万円(有価証券報告書調べ)、従業員数は 4,389人、平均年齢 42.2歳です。ただしこれは一般職を含めた平均年収。当メディアの独自調査結果によりますと、総合職のみの平均年収は推定1,500~1,800万円程度と予測されます。

 

(1) 丸紅の平均年収推移(2010年から)

丸紅の平均年収 推移(2010年から)

丸紅の平均年収 推移(2010年から)

 

今回は、総合商社の一角である丸紅の年収推移をグラフ化しました。
計測は2010年から2020年まで。
丸紅では平均年収が、2010年から2020年の10年間で290万円(124%)上昇しています
総合商社業界の上昇平均は10年間で207万円(118%)ですので、業界の中でも賃金が上昇していることがわかります。また上場企業の平均では10年間で52万円(109%)です。
総合商社業界では、アベノミクスによる賃金引き上げが、他の業界と比較して順調に伸びたといえます。

 

(2) 丸紅の生涯賃金 推移(2010年から)

丸紅の生涯賃金 推移(2010年から)

丸紅の生涯賃金 推移(2010年から)

 

丸紅に新卒入社をしてから60歳まで勤務をした場合
5億6,407万円の収入を得る事ができます。

日本の上場企業の生涯賃金は、2020年度時点で2億3796万円。おおよそ日本の平均の2.4倍のゆとりある生活が送れることを意味します。総合商社の平均値よりも1.09倍ですので、高所得業界の中でも好待遇を約束される企業といえます。

 

(3) 丸紅の給与制度・年齢別の年収推移

平均年収から年齢別の推定年収を算出しました。

丸紅の給与制度・年齢別の年収推移

丸紅の給与制度・年齢別の年収推移

 

年齢丸紅の推定年収上場企業の平均年収
25歳765万円406万円
30歳1,039万円509万円
35歳1,312万円572万円
40歳1,585万円621万円
45歳1,722万円647万円
50歳1,859万円739万円
55歳1,995万円808万円
60歳1,801万円730万円

 

丸紅の給与制度は、初任給が月給24万円ですので、初年度は450-500万円ですが
30歳頃に年収1000万円を超え、最大年収を迎える50代の年収は1,823~2,007万円になります。

ほぼ年功序列で昇格・昇給しますが、管理職への昇進の難易度は少々高いため、入社10年後以降は昇進・昇給とも緩やかな上昇となります。

ただ、現在は年功序列から能力重視の評価による制度へと遷移しつつあります。*

年初に上長とミッション設定を行い、そのミッションの達成可否で個別評価が決まります。個別評価はボーナスとも連動しています。*

丸紅の年収は賞与の比率が高いため、業績と個人評価によって変動します。

日本の上場企業の平均年収との比較するとその差は歴然

25歳 +359万円
30歳 +530万円
35歳 +740万円
40歳 +964万円
45歳 +1,075万円
50歳 +1,120万円
55歳 +1,187万円
60歳 +1,071万円

丸紅は、日本の上場企業の中でもトップレベルの年収を得る事が可能です。

※一般的には役職定年が55-58歳になります。
55-58歳になると年収が25%ダウンする企業もありますが部長級以上だと、その限りではありません。
また親会社の場合、子会社への“転籍”を促されますが、転籍の場合は年収が30%ダウンします。

当メディアは順調に昇給・昇格した場合の推定値を算出しております。
次は役職ごとの年収をご覧ください。

(*はopenworkに寄せられた社員口コミを参考に編集部作成)

 

(4) 丸紅の役職別の年収推移

 

役職年齢推定年収
役職なし23歳〜31歳500万円~1,166万円
係長32歳〜1,152万円〜1,235万円
課長代理37歳〜1,364万円〜1,518万円
課長41歳〜1,633万円〜1,803万円
副部長45歳〜1,869万円〜2247万円
部長52歳〜2,008万円〜2,296万円

(opneworkのデータを参考に編集部が算出)

 

一般の企業でマネージャー、係長級で年収1000万円を超える企業は稀です。また、昇進のスピードによって年齢に多少開きは出ますが部長までいくと年収は2000万円超えとなり、丸紅の年収の高さは明らかです。*

日本で管理職(課長職級)になるのは40歳で70%と言われています。
そのため産休や休職、一般職への転換などがない限りは、40代で1500万円に到達します。

また、業績により変動はしますが、取締役等の役員報酬も非常に高いことが知られています。

(*はopenworkに寄せられた社員口コミを参考に編集部作成)

 

(5) 伊藤忠商事の平均年収の口コミ情報

 

20代男性

20代男性
ボーナス比率が高い。そのため減損を出した翌年の給与水準はかなり下がった。 2020年頃に基本給が全員ベースアップとなったが、若手のうちは残業代で稼がなければ満足のいく給与にはならないと思う。2021年から新人事制度に変わり、自ら掲げたミッションの難易度と達成度によりその年の評価が決まるようになった。
月給残業賞与年収
30万円10万円270万円750万円

 

20代女性

20代女性
給与は高額なボーナスが出るため、不満に思ったことはない。
評価制度: 上長のみが評価する制度であるため、気に入られるかどうかが非常に重要であった。ある程度課内で相対評価な部分もあったため、同じ課に優秀な人がいると絶対値としていい成績があっても評価されにくい。 3-5年目までは一律な評価で差がつきにくい。
月給残業賞与年収
---750万円

 

30代男性

30代男性
ほぼ年功序列だが、数年前に行われた若手の管理職昇進ハードル大幅変動(難易度up)により、30代に入ってからの昇給スピードが鈍化した。 全員が課長になれるわけではなく、それなりのタイミングで海外や子会社への出向が行われる。 また、全社純利益から微調整した数値と連動した年俸決定システムが導入されており、個別評価等よりもそちらの影響が大きく、納得感は少ない。 評価は直属上長が評価し、最大3階層上までが承認するシステムになっているが、実態として上長評価が全てである。
月給残業賞与年収
45万円20万円400万円1,200万円

 

30代男性

30代男性
近年新たな人事制度に変更され、これまで過去からの累積評価の側面があったものが、毎年度の業務に応じたミッションを設定することとなった。単年のミッション難易度や組織における重要性を基にその年度の基本報酬が定められ、ミッションに対する貢献度や達成度が評価結果としてフィードバックされ、翌年度のボーナスに反映される。これまでほぼ横並びだった評価が新人事制度の適用が進むにつれ差が生まれやすい制度となる予定。
月給残業賞与年収
65万円-720万円1,500万円

 

40代男性

40代男性
賞与は業績変動。評価制度は、年度頭にミッション設定を上長との面談を経て行い、それに対するプロセスと成果によって評価がなされ、それにより翌年度の賞与と給与、職掌バンドが決定される。
月給残業代/月ボーナス/年年収
75万円-700万円1,600万円

 

50代男性

50代男性
給与は一般企業と比べるとかなり良い。他総合商社との比較では悪い。評価は定性評価の比重は高く、不透明感はいなめない。
月給残業代/月ボーナス/年年収
90万円-900万円2,000万円

 

(openworkに寄せられた社員口コミを参考に編集部作成)

(6) 丸紅の平均年収を業界と比較

丸紅の平均年収を業界と比較

丸紅の平均年収を業界と比較

 

競合他社状況平均年収生涯賃金
三菱商事1631万8794円6億3361万4333円
伊藤忠商事1565万7603円6億0794万2087円
三井物産1393万4000円5億4101万9276円
住友商事1437万0137円5億5795万3288円
丸紅1452万7760円5億6407万3360円
豊田通商1100万4749円4億2728万4437円
双日1154万6390円4億4831万4882円
兼松903万9107円3億5096万3910円
上場企業の平均値630万5000円2億3796万3310円

今回は、総合商社8社(三菱商事、伊藤忠商事、三井物産、住友商事、丸紅、豊田通商、双日、兼松)の平均と、丸紅の年収推移を比較しました。

結論、丸紅は業界平均と比べても1.09倍、上場企業の平均年収と比べると約2.4倍の収入を得る事ができています。また丸紅内でも2017年より平均年収が200万円以上あがっており、企業としての業績/収益が順調に伸びていることがわかります。

 

 

2.丸紅の入社難易度

 

丸紅の入社難易度

 

22年卒の就活し出した頃の“就活人気ランキング”では43位の丸紅。
21年卒前半のランキングでは7位、後半は5位だったので少し下がってしまいました。

とはいえ、将来性を考えると業績も好調で年収も高く安定性もある企業であるといえます。

当メディアでも年収・生涯賃金を調査していますが、一般上場企業の平均と比較しても2.4倍もの収入を得る事ができます。本項目では、丸紅へ入社する事の入社難易度を解説します。

 

(1) 丸紅の新卒採用 内定数 推移

丸紅の新卒採用 内定数

丸紅の新卒採用 内定数

 

丸紅の新卒採用の内定数は、2021年度で124人。
男性74人 女性50人 で男性の方が入りやすいと言えますが、同業界内では女性の採用割合の高い企業です。

2016年より内定数を年々下げていましたが、ここ2年は採用数が増えています。
新型コロナの影響は軽微であると言えるでしょう。

とはいえ就活人気企業ランキングの上位100以内の企業はエントリー数が2万を超えます。
エントリーから内定までの割合は、0.6%以下という非常に狭き門です。

(エントリー → 書類選考 → WEBテスト →一次面接…) 
大半が書類選考で落とされるという意味でもあります。

 

(2)丸紅の新卒採用 男女別推移

丸紅の新卒採用 男女別推移

丸紅の新卒採用 男女別推移

 

2021年の女性の採用割合が三菱商事は28% 伊藤忠商事は31%に対し、丸紅では40%となっており、女性の採用割合が高い傾向があります。

部署により偏りはありますが女性の管理職も増えてきており、また育児休暇・時短勤務も取りやすいので女性に働きやすい職場といえます。*

ただし仕事柄、海外の僻地への長期出張や危険地域での勤務等の領域では男性優遇となっているようです。*

(*はopenworkに寄せられた社員口コミを参考に編集部作成)

 

(3) 丸紅の必要学歴・学歴フィルター

最新の採用実績大学

文系大学院金沢大学、神戸大学、東京大学、慶応義塾大学、一橋大学
大学慶応義塾大学、早稲田大学、東京大学、一橋大学、大阪大学、京都大学、神戸大学、滋賀大学、明治大学、東京外国語大学、関西学院大学、学習院大学、筑波大学、中央大学、国際教養大学、青山学院大学、法政大学、金沢大学、上智大学、オーストラリア国立大学
理系大学院東京大学、京都大学、北海道大学、九州大学、大阪大学、東北大学、大阪府立大学、上智大学、東京工業大学、早稲田大学
大学東京大学、慶応義塾大学、京都大学、大阪大学、横浜国立大学、東京工業大学、金沢大学、東北大学、明治大学、神戸大学、早稲田大学

 

学歴フィルター状況

丸紅の必要学歴・学歴フィルター

丸紅の必要学歴・学歴フィルター

 

大学のランクは「B/Cランク」 以上

私立だと学習院以上からの内定がでています。当ブログでは、MARCHと学習院は分けましたのでCランクが最低ラインとなります。

国立だと上位の国立総合大学以上の内定ですので、Bランクが最低ラインです。

 

三菱商事ではMARCH以上が必須、伊藤忠商事では基本MARCH以上でしたが東京女子大からの内定がありました。同じ総合商社でも企業によって色がでますね。

 

総合商社は英語力を重視している事もあり、外国語大学や海外大学の採用は積極的にされています。また大学院卒からの採用も一定数あります。

 

丸紅の場合Cランクの学習院でも内定実績があります。

海外有名大学への留学経験や帰国子女など英語力を活かすことで突破の可能性がでてきます。

 

(4) 丸紅の中途採用数 推移

丸紅の中途採用数 推移

丸紅の中途採用数 推移

 

丸紅に転職できた人は、この10年間の平均32人/年です。三菱商事が平均20人/年、伊藤忠商事が平均10人/年であることを考えると中途採用は多いといえます。

ただし、人気企業なので非常に狭き門であることには変わりありません。

またこの人数であれば採用は転職サイトで募集することはなく
丸紅のHPとリクルートやdodaなどの紹介会社を通じて募集をかけます。
よほどの縁が必要という事です。

 

(5) 丸紅の3年以内の離職率

 

丸紅では、3年以内の離職率を公開していません。

しかし、社員の平均年齢が 男性42.9歳 平均勤続年数が17.8年 女性が39.9歳 平均勤続年数が16.2年であることを考えると、
日本の年功序列企業の、平均年齢が42-43歳になりますので、丸紅では離職率が低いことがわかります。
日本の転職市場では、毎年4%の人が転職をしているといわれていますので、限りなく0に近い4%未満と推測できます。

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