ダイビルの年収は1,000万円を超える？新卒/転職に役立つ企業研究、平均年収・給与制度、生涯賃金とを徹底分析編

大阪と東京でオフィスビルを擁するビル賃貸会社の老舗です。 1923年設立、2004年商船三井の子会社になりました。大阪発祥ですが、東京進出を拡大しています。現在東京・大阪・ベトナム等の都心部に計33棟のオフィスビル・商業ビル、計15棟の賃貸マンション・介護住宅を所有・運営しています。東京では日比谷や秋葉原に大型ビルを所有し、新宿アルタも保有しています。大阪では本社ビル一帯の再開発となる大阪・中之島ツインビルプロジェクトを関西電力と実施しています。中之島ダイビル、土佐堀ダイビルが2009年、ダイビル本館が2013年に竣工。2015年3月には『新ダイビル』が竣工しました。海外ではベトナムやオーストラリアでオフィスビル事業を展開しています。 今回は不動産業界の中でもオフィスビルの賃貸として有名な「ダイビル」の収入という観点に迫ります。 有価証券報告書に記載されている平均年収・平均年齢から、当メディア独自の算出により生涯賃金も割り出しています。 新卒採用の難易度、転職採用の難易度、そして学歴フィルター情報も参考にしてください。

１．ダイビルの平均年収は984万円

ダイビルの年収は、東証一部上企業の中でも年収は上位クラス。 2021年のダイビルの年収の平均は、984万円（有価証券報告書調べ）、従業員数は連結：2,457名／単体：86名、平均年齢39.7歳です。ただしこれは一般職を含めた平均年収。当メディアの独自調査結果によりますと、総合職のみの平均年収は推定1,050～1,250万円程度と予測されます。

　(1) ダイビルの平均年収 推移（2010年から）

平均年収

ダイビル

不動産業界の平均

上場企業平均

2010年

902万円

934万円

2011年

888万円

929万円

563万円

2012年

899万円

966万円

570万円

2013年

917万円

949万円

571万円

2014年

963万円

994万円

577万円

2015年

960万円

1,036万円

588万円

2016年

925万円

1,054万円

594万円

2017年

939万円

1,060万円

598万円

2018年

938万円

1,094万円

605万円

2019年

953万円

1,124万円

612万円

2020年

954万円

1,129万円

614万円

2021年

984万円

1,051万円

603万円

今回は、オフィスビルの賃貸として有名なダイビルの年収推移をグラフ化しました。 計測は2010年から2021年まで。 ダイビルでは2010年から2021年の12年間で平均年収が81万円（109％）上昇しています。 不動産業界の12年間の上昇平均は117万円（121％）です。また上場企業の平均では11年間で40万円（109％）です。 新型コロナウイルスが日本国内に上陸してから、新築マンションの内見率は8割以上も減少しています。内見率の減少に比例して、物件の成約数も大幅に減少する可能性があります。しかし賃貸物件においてはレジデンス（住居系）には影響は出ていないようです。 賃貸物件の中ではオフィスや店舗などテナントには影響が出ています。商業施設やホテル、不動産仲介店舗の休業のほか、外出自粛によって貸駐車場や貸会議室の利用も減少しました。しかしその売り上げも改善傾向にあり、不動産取引そのものは大きな痛手は負ってないようです。

　(2) ダイビルの生涯賃金 推移（2010年から）

生涯賃金

ダイビル

上場企業の平均

上場平均との差額

2010年

3億5038万円

-

-

2011年

3億4483万円

2億2450万円

1億2033万円

2012年

3億4917万円

2億2729万円

1億2188万円

2013年

3億5870万円

2億2939万円

1億2931万円

2014年

3億7677万円

2億3185万円

1億4492万円

2015年

3億7544万円

2億3631万円

1億3913万円

2016年

3億6175万円

2億3897万円

1億2277万円

2017年

3億6734万円

2億4046万円

1億2688万円

2018年

3億6691万円

2億4320万円

1億2371万円

2019年

3億7294万円

2億4610万円

1億2684万円

2020年

3億7030万円

2億4481万円

1億2549万円

2021年

3億8194万円

2億3421万円

1億4774万円

ダイビルに新卒入社をしてから60歳まで勤務をした場合 3億8,194万円の収入を得る事ができます。 日本の上場企業の生涯賃金との差額は、2021年度時点で1億4,774万円。 おおよそ日本の平均の1.63倍のゆとりある生活が送れることを意味します。不動産業界の平均値よりは0.94倍と　平均を少し下回りますが、高所得な同業界の中でも平均的な待遇を約束される企業といえます。 日本では上場企業とひとくくりにされますが、このように入社する企業で人生において1臆5千万円近くもの収入差が出てしまうのです。

　(3) ダイビルの平均年収を業界と比較

業界プレイヤー

平均年収

生涯賃金

三井不動産

1,274万円

4億9454万円

三菱地所

1,268万円

4億9216万円

住友不動産

669万円

2億5978万円

野村不動産

1,012万円

3億9281万円

東急不動産

1,071万円

4億1584万円

ヒューリック

-

-

東京建物

-

-

平和不動産

1,013万円

3億9317万円

ダイビル

984万円

3億8194万円

上場平均

603万円

2億3421万円

今回は、不動産業界9社（三井不動産、三菱地所、住友不動産、野村不動産、東急不動産、ヒューリック、東京建物、平和不動産、ダイビル）の平均とダイビルの年収推移を比較しました。 結論、ダイビルは業界平均と比べると0.94倍、上場企業の平均年収と比べると約1.63倍の収入を得る事ができています。またダイビル内でも2010年より平均年収が80万円以上あがっており、企業としての業績/収益が順調に伸びていることがわかります。

　(4) ダイビルの年収カースト

ダイビルの年収は984万円なので、カーストは“脱　中流層”です。 東京商工リサーチが日本の上場企業1841社を調査した所、平均年収1000万円以上の企業は27社、900万円以上の企業も42社しかありませんでした。 ダイビルもその一角。上場企業の中でも3.75％しかない上流階級。 日本企業の中でもトップクラスであることがわかります。 ダイビルは、早ければ30代後半で年収1,000万円を超えますので、金銭的には豊かな暮らしができると断言できます。

２．ダイビルの給与制度/年収推移

ダイビルの年収は、東証一部上企業の中でも年収は上位クラス。 2021年の、ダイビルの年収の平均は、984万円（有価証券報告書調べ）、従業員数は連結：2,457名／単体：86名、平均年齢39.7歳です。ただしこれは一般職を含めた平均年収。当メディアの独自調査結果によりますと、総合職のみの平均年収は推定1,050～1,250万円程度と予測されます。

　(1) ダイビルの勤続状況の推移

勤続状況

平均年齢

平均勤続年数

2010年

37.6歳

11.8年

2011年

37.7歳

12.3年

2012年

37.7歳

12.4年

2013年

37.9歳

12.2年

2014年

38.2歳

12.4年

2015年

38.6歳

12.4年

2016年

38.5歳

12.4年

2017年

39.3歳

11.9年

2018年

39.6歳

11.6年

2019年

39.3歳

10.4年

2020年

39.3歳

10.0年

2021年

39.7歳

11.0年

ダイビルの平均年齢、平均勤続年数はここ12年間で大きな増減をしていません。 これは定年退職以外の退職が少ない企業の特徴です。 これまでの終身雇用型企業の平均年齢が42歳前後　平均勤続年数は18-19年です。 ダイビルもそれにやや当てはまり、定着率は高いといえます。これも年収や社内環境を含め魅力的で働きやすい企業であることが想像できます。

　(2) ダイビルの年齢別の年収推移

平均年収から年齢別の推定年収を算出しました。

年齢

ダイビルの推定年収

上場企業の平均年収

25歳

518万円

406万円

30歳

703万円

509万円

35歳

888万円

572万円

40歳

1,073万円

621万円

45歳

1,166万円

647万円

50歳

1,259万円

739万円

55歳

1,351万円

808万円

60歳

1,220万円

730万円

ダイビルの給与制度は、初任給が大卒で月給232,200円ですので、初年度は300-400万円ですが 30代後半に年収1000万円を超え、最大年収を迎える50代の年収は1,220～1,480万円になります。 日本で管理職（課長職級）になるのは40歳で70％と言われています。 そのため産休や休職、一般職への転換などがない限りは、40代で1200万円に到達します。 日本の上場企業の平均年収との比較するとその差は歴然 25歳　　　＋112万円 30歳　　　＋194万円 35歳　　　＋316万円 40歳　　　＋452万円 45歳　　　＋519万円 50歳　　　＋520万円 55歳　　　＋543万円 60歳　　　＋490万円 ダイビルは、日本の上場企業の中でも上位レベルの年収を得る事が可能です。 ※一般的には役職定年が55-58歳になります。 55-58歳になると年収が25%ダウンする企業もありますが部長級以上だと、その限りではありません。 また親会社の場合、子会社への“転籍”を促されますが、転籍の場合は年収が30％ダウンします。 当メディアは順調に昇給・昇格した場合の推定値を算出しております。 次は役職ごとの年収をご覧ください。

　(3) ダイビルの役職別の年収推移

役職	年齢	推定年収
役職なし	23歳〜27歳	450万円～750万円
主任	28歳〜	780万円〜880万円
係長	32歳～	900万円～1120万円
課長	37歳〜	1180万円〜1,370万円
部長	45歳〜	1,400万円〜1,750万円

（編集部独自に取得しているデータとダイビルの平均年収を掛け合わせて算出） 役職に付けるかどうかで年収もかなり変わっていきます。ダイビルの昇給・昇進の基準についてのデータはありませんが、情報収集次第追加します。

　(4) ダイビルの平均年収の口コミ情報

情報収集次第追加します。

　(5) ダイビルの福利厚生/待遇

ダイビルの福利厚生についてご紹介します。 2021年　新卒採用の募集要項

手当	通勤交通費、時間外手当、役職手当 他
休日・休暇	完全週休2日制、祝祭日、有給休暇初年度10日(最大20日）、リフレッシュ休暇、年末年始休暇、妊産婦休暇、産前・産後休暇、育児休業、介護休業 他
保険	各種社会保険完備、団体生命保険
福利厚生、諸制度	独身寮、家族社宅、住宅資金融資、従業員持株会、財形貯蓄制度、社外福利厚生サービス法人会員　他
退職金給付制度	退職年金制度

制度も整っており、女性も働きやすく、ワークライフバランスの取りやすい職場のようです。 また、平均有給休暇取得日数は2019年度で10.8日となっています。

3．ダイビルに新卒/転職で入社するには

4．ダイビルの過去10年間の業績推移、中期経営計画書を見るには