激動の自動車業界、ホンダの採用情報と傾向や就活対策

本田技研工業(ホンダ)は国内の自動車大手、また、二輪車では世界首位に立つメーカーです。

自動車、二輪車の製造だけでなく、「ホンダジェット」をはじめとする航空機、そしてロボット技術といった事業領域を持ち、自動運転やシェアリングサービスの事業強化をはかっているところです。

「挑戦的」「独創的」というイメージが強く、レーシングチームも携えるホンダの採用情報、傾向と就活対策について見ていきましょう。

１．ホンダの募集職種と初任給など

ホンダの募集は、事務系採用、技術系採用に分かれています。

勤務地は東京本社をはじめ、全国の研究開発拠点、生産拠点です。

①事務系採用

事務系採用には、応募時に初期配属先が決まる職種別採用コースと、入社後に初期配属が決まるポテンシャル採用コースとがあります。

営業、生産管理、購買、人事、知的財産、法務、経理・財務、ITなどの職種があり、初任給は

学部卒：218,700円

修士了：245,000円（2019年度実績）

となっています*1。

エントリー後、SPI、面接といった順に選考は進みます。

②技術系採用

技術系採用には、入社後に初期配属先が決まる総合職採用コースと、応募時に初期採用先が決まる職種別採用コースとがあります。

初任給は

学部/高専専攻科卒：218,700円

修士了：245,000円（2019年度実績）

となっています*2。

自由応募でも学校推薦でも、エントリー後、SPI、面接と進みます。

２．ホンダの事業領域と2020年の体制変更

ホンダの事業領域は祖業である二輪と、国内では後発で参入した四輪、ホンダジェットを筆頭にした航空機・航空機エンジン、耕運機・ロボットなどライフクリエーションの4つを柱としています。

これら全てを「モビリティ」というビジネスとして括り、採用活動では求める人材を「モビリティで世界を変えたいという志を持ち、自らの目標の実現に向けて行動できる人」*3としています。

「モビリティ」とはビジネスの世界では、人の移動に関わるものの総称です。

モビリティの環境負荷低減や乗り物とICT、IoTを組み合わせた「MaaS」へのシフトが世界的に加速する中で、別々の事業というよりは「人の移動」「移動のしやすさ」を通じて世界にどう貢献できるのか、という視線で物事を考える必要があります。

ホンダは、2020年4月から大幅な組織変更に踏み切っています。

その一環として、MaaS、将来のeMaaSを強く意識した部分もあります(図1)。

図1 ホンダ事業運営体制の変更の一部(出所「事業運営体制の変更について（4月1日付）」本田技研工業プレスリリース)（https://www.honda.co.jp/news/2020/c200218b.html ）

「便利な乗り物を作る」時代から「商品の枠を超え、モビリティを通じて社会問題を解決する」方向へと各業界がシフトしていることは念頭に置いておきましょう。

また、この組織変更は、「開発から生産までを一貫した企画力」を重視する姿勢とも見られます。

３．ホンダの社風と「Hondaイズム」

ホンダの社風をよく表しているものとして、ホンダの中で語り継がれている言葉を集めた「Hondaイズム」というのがあります。

４．参考にしたい書籍やサイトとまとめ

まず、企業研究のために知っておきたいのはその歴史です。

二輪車から始まったホンダの歴史は、写真を交えてまとめられています。

「語り継ぎたいこと〜チャレンジの50年」：https://www.honda.co.jp/50years-history/

「2030年ビジョン」を含む「サステナビリティレポート」は必読です。

サステナビリティレポート2020：https://www.honda.co.jp/sustainability/

そしてホンダといえば、一代でグローバル企業を築き上げた創業者・本田宗一郎氏です。

日経新聞で連載された本田氏の「私の履歴書」をまとめた文庫本「本田宗一郎 夢を力に：私の履歴書」(日経ビジネス文庫)は、ビジネスパーソンの間でも評判の高い一冊です。

語られている哲学は、ホンダのキャッチフレーズ「The Power of Dreams」そのものです。

グローバルメーカーでありながらも常にチャレンジ、創造力、独創性といったイメージが強いのがホンダです。

また、自動車を始めとするモビリティ業界を大きく動かしている「CASE」「MaaS」といった用語や概念、自動運転についての知識は身につけておきましょう。

自動車業界は大きな転換期にあります。激動とも言えるかもしれません。

高齢化で新車販売台数が減少する中で、ビジネスモデルの大きな変革を求められています。

業界全体を俯瞰し、社会の変化や問題の解決方法と結びつけた上で「自分なら何ができるか」をアピールできると良いでしょう。

業界の将来像についての自分の考え、そこで自分は何をしたいのかをしっかり持っておくと、グループディスカッションなどで役に立つでしょう。